CCCMKホールディングスへようこそ！

こんにちは、CCCMKホールディングスの石原です。

CCCMKホールディングスのホームページにお越しくださりありがとうございます。
本サイト内をご覧になりましたでしょうか？

「Tカード利用者1.3億人(※)のデータをマーケティングに活用してみませんか ？※有効ID数
貴社の事業に最適な手法とセグメント設計でプロモーションの課題を解決します。 」

とTOPページに記載していますが、実際には何をしている会社かよく分からない！というお声をいただくことがあります。Tポイント？購買データ？ TSUTAYA？蔦屋書店…？

本記事では、もう少し詳しくCCCMKホールディングスができることをご紹介いたします。

CCCMKホールディングスとは？

カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）は、“カルチュアインフラをつくっていくカンパニー”をミッションに掲げ、ライフスタイル事業やデータベースマーケティング事業が連携し合うネットワーク組織を形成しています。

データベースマーケティング事業を担うCCCMKホールディングス株式会社（以下、CCCMKホールディングス）は、約1.3億人（有効ID数）の会員データベースと 年間26億件超の購買トランザクションデータをかけ合わせてOne to One Marketingを実施するマーケティングソリューション事業を展開しています。

数々のCCCグループのアセットを横断したご提案をしていますが、今回はCCCMKホールディングスがどんなデータを有し、何ができるのか、詳しくご紹介します。

CCCMKホールディングスの会員基盤

CCCMKホールディングスが保有するデータベースは、T会員数約1.3億人（有効ID数） 、年間利用T会員数約7,000万人（名寄せ後）の購買・行動データを基として作られています。

規模・頻度・粒度の観点でどのようなデータベースになっているのかご紹介します。

【規模】T会員数 約1.3億人（有効ID数） / 年間利用T会員数 約7,000万人（名寄せ後）

「Tカード/モバイルTカードはお持ちですか？」

持っていない！という方は、ぜひ今すぐTサイトやTポイントアプリからTカードに登録してくださいね！

2023年12月末時点で、日本総人口の53.5%、2人に1人がTカードを保有していることになります。
その数なんと約7,000万人（名寄せ後）。生産人口（15-65歳）でみると68.3％の方が、20代に限ると58.4％もの方が利用してくださっています。

「実はキャラクターTカードを含めて、Tカードを２枚持っているけど２人ってこと？」

いいえ、違います。T会員数は同一会員は名寄せをして１人とし、「ユニークユーザー」をカウントしています。1人につき１つのIDで管理していますので、施策の実施から効果検証まで一気通貫して行うことができます。

【頻度】5割以上が月に1回以上利用

アクティブかつユニークなユーザーが約7,000万人（名寄せ後） のT会員基盤。
実際にどのくらいの頻度で利用されているのでしょうか？

1週間に1回以上Tカードを利用している会員数は1,979万人です。
1ヶ月に1回以上Tカードを利用している会員数は3,545万人。

T会員全体の約3割が週に1回以上利用しています。
それは、全国の身近なたくさんのお店でTカードが使えるからです。

では、どんなところでTカードが使えるのでしょうか？

【種類】約4,649社でTポイントが貯まる・使える

Tカードを一番よく利用しているシーンを思い出してみてください。
コンビニですか？スーパーでしょうか？ドラッグストアも？

実はそれだけではありません。全国約4,649社、約14.3万店舗でご利用いただけます。

TSUTAYAはもちろん、Tポイント提携先であれば、コンビニ・スーパーマーケット・ドラッグストアや、ガソリンスタンド、家電量販店や外食レストラン、さらにネットショッピングなどでもご利用いただけます。

貯まる・使えるお店はこちら

こうした、全国の多種多様なTポイント提携先で利用されたTカードの購買・行動データを、個人を特定しない形でマーケティングに活用しています。

CCCMKホールディングスの保有するデータ

では、ここからはさまざまなTカードの利用データをどのような形で保有しているのかご紹介していきます。たくさんデータを持っていても、マーケティングに活用できる形になっているのかが重要です。

購買データをレシート単位で保有

Tポイント提携先での購買データを、レシートと同じ情報粒度で保有しています。

「誰が」「いつ」「どこで」「総額いくらで」という情報は決済データでも分かりますが、「何を」「どのくらい」「それぞれいくらで」買ったのかが分かるのがTカードの強みです。

「2024年2月１日（木）19時45分に、渋谷店で、900円分の買い物をした」ではなく、
「2024年2月１日（木）19時45分に、渋谷店で、A社の350mlビール1本300円とB社の500mlハイボール1本250円、C社の新発売のポテトチップス１つ100円とD社の大盛カップ麺１つ250円を、合計900円で購入した」 ということが分かります。

また、１つのIDで管理しているため、1回の購買だけでなく、週間・月間・年間など特定期間内にどれだけの購買があったのかをみることもできます。
カテゴリを超えた併買（一緒に購入していること）や、業態を超えた併買を分析することも可能です。

T会員数 約1.3億人（有効ID数） の会員属性データ

購買データはもちろん重要ですが、それだけではマーケティングに活用はできません。

一体「誰が」Tカードを利用しているのかも重要です。

基本属性

Tカードを発行する際に登録いただく情報です。性別、生年月日、郵便番号単位までの住所情報を、個人を特定しない形でマーケティングに活用できます。

例えば、「東京都在住の23～29歳の男性」や「全国の2024年度に成人を迎える女性（2003年4月2日～2004年4月1日生まれ）」 など、企業のみなさまのターゲットに合ったセグメンテーションが可能です。

生活属性

T会員のみなさまに、Tサイト上で任意で回答いただくアンケート情報も保有しています。

全部で17個のアンケート項目を用意しています。
「結婚」「職業」「免許」「車タイプ」「車メーカー」「車保有数」「飲酒頻度」「居住形態」「同居形態」「喫煙」「同居子供」「世帯年収」「個人年収」「趣味」「携帯メーカー」「携帯タイプ」「購読新聞」

アクションスポットデータ

Tカードの利用履歴と住所情報を掛け合わせた、居住地ではない「活動地」の特定・行動分析をアクションスポットデータと呼んでいます。

例えば、ある人のTカード登録住所情報は「神奈川県横浜市」だが、平日の9時～19時には「渋谷区南平台町」での利用履歴があるという場合、平日の活動地は「渋谷区南平台町」と考えられます。

つまり、「渋谷区へアクセスしやすい東横線沿線のマンション告知」がこの人には有効である可能性が高いことが考えられます。このように、購買データだけではなく利用履歴の活用をしたターゲティングも可能です。

志向性（ライフスタイル推計値）

T会員ひとりひとりに、Tカードの利用履歴から機械学習でスコアリングをしたデータです。衣食住遊働などを中心に多数の項目をスコアリングしており、商品購入者の志向性の把握などに活用しています。

例えば、「A社の新商品ビール購入者群」は、T会員全体と比較すると「新商品志向」「コンビニ志向」「クーポン好き志向」が強く出ていたという場合は、コンビニでの値引き施策が有効である可能性が高い、などの仮説を立てることが可能です。

その他のデータ連携

Tカードの利用履歴以外のその他のデータについては、協業する企業のみなさまとデータ連携を行っています。

WEB行動データ

Yahoo! JAPANさまと連携し、Yahoo! JAPANさまが保有するインターネット上の行動カテゴリー履歴とTカードの利用データを掛け合わせたセグメントなども可能です。

テレビ視聴データ

特定のテレビ機器で収集できるテレビ番組の視聴データを連携させています。テレビCMを見た人のうち、誰が実際に購買行動を起こしたのかというところまで分かります。

視聴データのマーケティング利用を許諾しているユーザーは全国に約46万人おり、地デジ・BSともに1秒単位でLIVE・録画視聴のデータを保有しています。

その他にも、二次利用が可能な各種オープンデータとの連携により、個人事業主（美容院、歯医者…等）の特定や居住マンションの賃料や売買価格などのセグメントも可能です。

CCCMKホールディングスができること

ここまでどんなデータをどのように保有しているのかご紹介してきました。
最後に、実際にどのようにデータを活用しているのかご紹介いたします。

分析・施策実施・効果検証まで一貫通貫でサポート

Tカードの利用データはすべて１つのIDで管理されています。
分析から施策の実施・効果検証まで一気通貫でお手伝いさせていただきます。

Tカードの利用データを活用したID-POS分析による市場環境（市場・顧客・ターゲット）の把握はもちろん、購買データでセグメントしたユーザーにのみ実施できるリサーチメニューや、生活者の本音を収集するインサイトプラットフォームもございます。

分析・調査だけではなく、その結果を基に、きちんと「ターゲットに届ける」ためのサービスも多数ご用意しております。

例えば、自宅に直接お届けする郵送DMや、１社独占のメール配信、ターゲットを絞ったサンプリングやデジタル広告の配信なども可能です。

また、CCCグループとしてさまざまなアセットを保有しており、データ活用以外のソリューションも提供しております。

ダイレクトアプローチならCCCMKホールディングスにお任せください

CCCMKホールディングスについてお分かりいただけましたでしょうか？

まだまだお伝えしきれていない情報もたくさんございます。
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それはCCCMKホールディングスだからこそできる解決策の１つです。

目的に応じて適切なソリューション・サービスをご提案させていただきますので、お気軽にご相談ください！

石原ひとみ｜マーケティングユニット
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※CCCMKホールディングスでは、セキュリティ上厳重に管理された環境のもと、個人を特定できない状態でマーケティング分析を行っております。

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